東京濾器の仕事、社会との関わり

  • 東京濾器とは

    東京濾器は、創業から68年を数える技術者集団。 1949の設立以来、一貫した自主独立の経営体制のもと、自動車・二輪車・輸送機器の部品を中心とした各種製品の開発・製造を行なってきた会社です。
    「自動車用フィルタ」「触媒コンバータ」「樹脂インテークマニホールド」「オイルクーラ」など、高い信頼性を誇る製品群は国内の自動車メーカー各社の“純正部品”に採用され、世界中の最終ユーザーの皆様に広くご愛用いただいています。

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  • 開発思想

    東京濾器の“ものづくりの姿勢”を象徴する言葉は「Clean & Saving」。燃費改善や排ガス浄化など、「優れた製品を開発・製造することで、地球環境に少しでも役立ちたい」という開発思想を表しています。
    現在は、自動車のエンジン周辺部品を中心に扱い、燃費効率の改善や排ガス浄化など、環境にダイレクトに貢献できる製品を開発・製造しています。
    しかし、世界的な環境意識の高まりを鑑みると、成⻑市場である新興国から、最新技術が必要な先進国まで、自動車に限らず様々な分野の市場で、当社の技術力が求められていると考えています。

  • 自主独立の経営方針

    東京濾器は1949年の創業以来、自動車メーカー等の系列に属さず “自主独立”を貫いてきました。当社が部品メーカーであることを考えると、このことは製造業界において、かなり特異な存在であったといえます。
    現在は自動車業界においても“自由競争”が進んでいますが、これまで系列の部品メーカーと競合して競り勝ってきた経験は、財務指標に表れる数字以上に確かな“企業の地力”となって蓄積されています。ただし言い換えれば、社員に対しても「安定より挑戦」が求められることになります。

  • 開発力と技術力

    東京濾器は、常に“開発の精神”を忘れなかったことで生き抜いてきた会社です。開発費などのコストを抑えて「低価格で勝負」という戦略を取る部品メーカーとは違い、当社が選択した戦略は「挑戦し続けること」。企業規模からすると非常に高い比率で開発部門を維持し、製品化を実現する技術力を磨いてきました。
    しかし忘れてはならないのは、ニーズを正確に把握して折衝する営業力、開発のアイデアを具現化する購買力など、各部門の“人間力”が結集されなければ、メーカーや社会の要請に応えることはできないということです。

  • 仕事の流れ(一例)

    1.営業を通して、試作や量産の案件がきます。⾒積もり段階から、開発・設計、⽣産技術、営業、購買など、各セクションの担当者(およびクライアントの担当者)で打ち合わせを繰り返します。 ※案件ごとに要求仕様(コスト、性能、品質、部品スペース)が異なるため、開発スタイルは改良開発や新規開発となります。
    2.開発方針が決まったら、全体スケジュールに基づき本格的な設計を開始。開発期間が⼀年以上に及ぶことも珍しくありません(複数案件に並⾏して対応します)。詳細設計〜解析〜試作〜評価の流れを、関係者と折衝を繰り返しながら進めていきます。
    3.数多くの関門をクリアし、設計が承認された段階で、⽣産技術(量産)に引き継ぎます。量産準備中や量産後もVA対応(価値分析、製品に対して改善を行う手法)などフォローが続きます。

  • グローバル展開

    例えば、不純物質を取り除く「フィルタ」、排ガスを浄化する「触媒マフラー」、有害物質削減や燃費改善効果のある「熱交換器」、エンジン性能に⼤きく影響する「インテークマニホールド(吸気システム)」など、東京濾器はエンジン周辺の機能部品を数多く提供しています。
    また、ディーゼルエンジンの排気中の窒素酸化物を浄化する「尿素SCR触媒」は世界に先駆けて量産化に成功しており、現在の世界的な環境規制強化の流れを考えると、その分野だけを取り上げても計り知れないビジネスチャンスがあります。そこで当社は、近年積極的に海外進出を図り、急速に事業を拡大しています。

  • 未来への課題と展望

    ガソリン車、ディーゼル車、電気自動車(EV)、そしてハイブリッドやプラグインハイブリッド車など、現在の自動車業界は激動の時代を迎えています。また、日本国内の市場を狭い視野で見れば「若者の自動車離れ」や「人口減少による需要減」などのネガティブな要素も指摘されています。しかし、社会生活において「モビリティ(移動手段)」の必要性が失われることはありません。
    また、当社が培ってきた「Clean & Saving」の技術は、住環境や社会環境などの様々な分野に展開できる可能性を秘めています。 目の前には不安も課題もリスクもある。しかし同時にチャンスもある。あらゆる可能性にチャレンジしてほしい。そして、自分の仕事が「社会に貢献している」と実感してください。